2020年、コロナ禍により人々の住まい方や働き方など
様々な価値観に大きな「転換=シフト」が訪れました。
これまでの住環境に対しても見直す方が
増えたのではないでしょうか。
今回の消費者セミナーでは、
そういった意識の転換による住まい方を紹介し、
いま注目されているテレワーカーだけではなく、
さまざまな環境における全ての人にとって
これからの多様な住まい方のヒントになればと企画いたしました。
みなさまのより豊かな「住まい探し」へつながりますように。

マインドシフトやライフシフトにより、
住まい方もさらに多様化してきました。
その中で見えてきたポジティブにシフトした事例に
スポットを当て、ご紹介いたします。

  • #1 住まいシフト/郊外→都市部
    〜20代単身女性の場合〜

    btn_txt btn_txt

  • #2 住まいシフト/地方→都心
    〜20代単身女性の場合〜

    btn_txt btn_txt

  • #3 住まいシフト/都市部→地方
    〜子育て世帯ファミリーの場合〜

    btn_txt btn_txt

  • #4 住まいシフト/郊外→都心部
    〜30代夫婦の場合〜

    btn_txt btn_txt

  • #5 住まいシフト/2地域居住・移住
    〜シニア夫婦の場合〜

    btn_txt btn_txt

  • #6 住まいシフト/地方郊外→地方都市部
    〜シニア夫婦の場合〜

    btn_txt btn_txt

日常に大きな変化をもたらした2020年。
人々の意識(マインド)や生活(ライフ)は
どのように変化し、
住まいに対する意識が
どのようにシフトしていったのでしょうか。

出典元:内閣府「新型コロナウィルス感染症の影響下における生活意識・行動の変化に関する調査」より

出典元:内閣府「新型コロナウィルス感染症の影響下における生活意識・行動の変化に関する調査」より

出典元:内閣府「新型コロナウィルス感染症の影響下における生活意識・行動の変化に関する調査」より

出典元:株式会社オープンハウス「コロナ禍を受けた住宅意識調査」より
実査期間:2020年5月30日(土)~5月31日(日) / 調査目的:新型コロナウイルスの感染拡大に伴うライフスタイル及び居住変化の把握
調査対象:現在、1都3県都心近郊在住、かつ、住居の購入検討意識のある20歳から49歳の男女600名(男性300名 / 女性300名)
調査方法:インターネット調査 / 調査機関:株式会社マーケティングアンドアソシエイツ ※数値は少数第二位を四捨五入しています。

・住み替えを検討した…6.3% ・既に住替えた…3.1%
・特に検討していない…90.6%

・郊外から郊外…36.0%・郊外から都市部…16.0%
・都市部から都市部…30.6%・都市部から郊外…17.4%

・最寄りの駅からの距離…33.3%
・ローンや賃料等、住宅費用を抑えること…33.2%
・通勤の利便性…26.2%
・リビングの広さ…18.8%
・周辺に商業施設が充実していること…17.3%
・子育て環境…15.2%
・個室数の多さ…14.6%
・周辺に公園や緑地があること…13.7%
・人口密度が低い地域であること…7.5%
・シェアオフィス、コワーキングスペースが近くにあること…2.9% ・その他…5.3%

出典元:全宅連・全宅保証 実施「2020年「不動産の日」アンケート調査」より

2020 年9 月~11 月に実施した新型コロナウイルスの影響により住み替えを検討または実施した方への調査では都市部から郊外へは約17.4%、郊外から都市部へは約16%と、同じくらいの割合の方達が都市部への住み替えを実施・検討されていることが分かります。 郊外だけへのだけではなく、都心や都会への引っ越しを検討・実施された方も実は増加しているのです。

さまざまな理由から在宅での勤務ができない社会人や、通学の必要がある学生にとって、通勤・通学はコロナ感染の大きなリスク。 それを軽減するための対策として、通勤や通学がより安全で便利になる場所に引っ越すのもひとつの方法です。withコロナ時代の新しい暮らし方として、 “都市部への住まいシフト”は今後も増えていく可能性があるのではないでしょうか。

動画で見る 動画で見る

閉じる

東京都の人口が減ったことがメディア等で話題になっています。 住民基本台帳によると、東京都は 2020 年の5月・7月・8月で転出が転入を上回っています。増加していた東京都への転入は、緊急事態宣言が発令された4月以降前年同月と比較し減少しています。一方転出数を前年同月と比べてみると大幅な増加はなく、転出が増えたのではなく、転入する人が少なくなったことで東京都の人口減少があることがわかります。 首都圏全体で見てみると人口が減っておらず、東京都から神奈川・埼玉・千葉への移住が増えているようです。テレワークできるからという理由だけではなく、収入が減り、家賃を抑えるケースも多いのではないかと考えられます。

就職などで地方から引っ越してくる場合、新型コロナウイルスの感染者数が多い都心部を避けたいと思われるかもしれません。しかし、現在はテレワークになっていても、いずれ出勤になる可能性があります。長時間の通勤は感染リスクが高まるうえに、体力的にも大きな負担。住まい探しは長期的な視点を持つことも大切です。

動画で見る 動画で見る

閉じる

近年、大きな問題となっている待機児童。国と地方自治体は解消に向けての取り組みを強化し、横浜市は2,326人、川崎市では1,738人の定員が増加するなど一定の成果を上げているようです。とはいえ、都市部を中心にまだまだ待機児童はたくさんいます。保育園の定員は3歳のときに一気に増え、入りやすい傾向があります。0歳児で入所しなければ次のチャンスは3歳時と捉え、ご家族で改めて“子育てプラン”を考えてもいいでしょう。

子育てプランでは子どもを優先しがちですが、子育てをするのはパパとママ。環境がいいからといって、通勤に不便な郊外へ移住すると無理が生じます。親御さんが快適に暮らせることも大切にしましょう。例えばテレワークなどで在宅時間が増えるのであれば、仕事スペースも確保できる郊外の戸建ては適しています。

動画で見る 動画で見る

閉じる

2020年9月に実施したアンケート調査の結果を地域別で見ると、首都圏39.3%、関西圏31.6%、愛知県22.6%と大都市圏ではテレワーク実施率が高いことがわかります。しかし、それ以外の地域では17.7%にとどまっているのが現状。また、職種別においては正社員のテレワーク実施率は 40.0%ですが、パート・アルバイトは11.8%しか導入されていません。今のところテレワークは、誰もが選択できる「新しい働き方」として定着できている状況ではないようです。

郊外から都心へ出勤する場合、電車やバスなどに長時間乗る必要があります。コロナ禍では感染リスクが高まるうえに、心身にストレスも与えます。通勤に不安や負担を感じるのであれば、職場に近い都心部への引っ越しも賢明な案。電車に乗る時間が減ると感染防止につながりますし、自転車や徒歩での通勤なら気分も爽快です。

動画で見る 動画で見る

閉じる

「全国Uターン移住実態調査」によると、首都圏から出身地へのUターン移住者が首都圏で暮らした年数は5年以上が45.7%と最多。都市部で長く生活していてもUターンを希望する人はたくさんいるようです。また、移住のきっかけでは、55歳〜64歳の半数以上が“親の事情”を挙げ、次いで人間らしい生活や東京へのストレスと回答。親の高齢化に直面する熟年世代は、親の状況に影響を受けてUターンする人が多いようです。

50歳以上は、まだまだ現役で働いている世代。地方への移住を実現するには、仕事面での問題をクリアする必要があります。しかし、テレワークすることができる職場であれば、通勤に便利な現在の住まいをキープしつつUターンすることが可能です。出勤日は都市部の家に戻るなどフレキシブルに動け、地方移住へのハードルも下がります。

動画で見る 動画で見る

閉じる

高齢者ドライバーが起こした事故が注目を集めたこともあり、近年は高齢者の運転免許返納が増えているといわれています。警察庁が発表した「運転免許統計」によると、2019年度は60万人以上が自主返納したのだとか。さらに75歳以上の返納率を地域別に見てみると東京都9.29%、大阪府8.24%、神奈川県7.75%と続き、公共交通期間が発達している大都市に住まう高齢者は車を手放しやすくなっているのがわかります。

郊外と都市部の暮らしには、どちらにもメリット・デメリットがあります。郊外は自然豊かな環境で生活できる反面、電車やバスの本数が少ないため車が手放せません。都心部はスーパーや病院などの周辺施設も充実しており、公共交通機関が発達しているため車がなくても移動可能です。移動手段の不安も少なく暮らしていくために、都市部への住まいシフトを考えても良いかもしれません。

動画で見る 動画で見る

閉じる

  • PDFダウンロード
  • 詳細情報

— 応募要項 —

■応募規約
公益社団法人全国宅地建物取引業協会連合会(以下「全宅連」といいます)が実施する「住まいの意識調査キャンペーン」(以下「本キャンペーン」といいます)につきまして、この規約(「以下「本規約」といいます)に従って実施されます。以下の内容をご確認いただき、ご同意いただいた上でご参加いただきますよう、お願いいたします。

【応募条件】
キャンペーン応募期間中に本キャンペーンサイト(スマートフォン・PC)より、
住まいの意識調査及びアンケートに回答し、メールアドレスを入力した上で応募された方。

■キャンペーン応募期間
2021年3月12日(金)~2021年5月31日(月)

【当選景品・当選者数】
「応募条件」すべてを満たした方の中から抽選で200名の当選者を決定し、
「Amazonギフト券500円分」の進呈、もしくは500円を新型コロナウイルス感染拡大への
対応を支える各種団体に寄付させていただきます。
当選景品を受け取るか寄付を行うかは応募時に選択いただくことができます。

新型コロナウイルス感染拡大への対応を支える各種団体への寄付は
全宅連よりコロナ給付金プラットフォームを通じて行います。

・コロナ給付金プラットフォーム
https://www.furusato-tax.jp/covid19

【景品進呈方法について】
応募締め切り後、抽選を行った後、2021年7月上旬頃に、当選者を決定いたします。
当選発表はご登録いただきましたメールアドレスへのご連絡をもって代えさせていただきます。
「Amazonギフト券」を選択された方には、ギフトコードを合わせて通知させていただきます。
「新型コロナウイルス感染拡大への対応を支える各種団体への寄付」を選択された方には、
寄付完了のご報告させていただきます。

当選通知メールは『event@zentaku.or.jp』からお送りします。
メールのドメイン指定受信を行われている方はメールを受信できるように設定してからご応募ください。

【注意事項】
※本キャンペーン主催者は公益社団法人全国宅地建物取引業協会連合会です。
※Amazon、Amazon.co.jp およびそれらのロゴは Amazon.com.Incまたはその関連会社の商標です。
※個人情報保護方針につきましてはこちら(https://www.zentaku.or.jp/policy/)をご覧ください。
※本キャンペーンで得た権利の譲渡はできません。
※本キャンペーンは予告なく変更または中止する場合があります。
※本キャンペーン対象となる条件を変更、または期間を延長する場合があります。
※特典の景品がメールアドレスの不備などで送信することができない場合、
 受け取り辞退の扱いとさせていただきますのでご了承ください。